脅迫罪の証拠となる５つのもの｜証拠がない場合はどうすればいい？

この記事ではこのような悩みを、恐喝・脅迫に強い弁護士が解決します。

脅迫罪で警察に動いてもらうための証拠、証拠がない場合の対処法について知りたい方は最後まで読んでみてください。

なお、自分が相手から受けた言動がそもそも脅迫罪に該当するのかどうか明確でない方は、脅迫罪とは？脅迫罪になる言葉、ならない言葉を合わせて読むことで理解が深まります。記事を最後まで読んでも問題解決できない場合は、気軽に弁護士に相談してください。

脅迫罪の証拠となるもの

警察が被疑者を逮捕するには、「逮捕の必要性」と「逮捕の理由」の要件が揃わなくてはなりません。

「逮捕の必要性」は、被疑者が逃亡や証拠隠滅を図るおそれがある場合のことです。
「逮捕の理由」は、被疑者が罪を犯したと疑うに足りる相当な理由がある場合のことです。

そして、この「逮捕の理由」があると認められるためには、「こいつは疑わしい」といった単なる警察官の主観ではなく、誰もが疑いをもつレベルの客観的な証拠が必要となります。具体的には、以下のようなものが脅迫罪の証拠となり得ます。

脅迫罪の証拠が無い場合どうすればいい？

対面で脅されていて現時点で証拠がない場合には、加害者と会う機会にいつもで録音できるようボイスレコーダーやスマホの録音アプリを起動させて会うようにしましょう。また、電話口で脅されている場合には、「脅迫電話への効果的な6つの対応方法と録音に関する重要ポイントとは」に証拠を確保する方法が詳しく書かれていますので参考にしてください。

ただ、単発的に脅迫されたような事案では新たに証拠を集めることは難しく、上で紹介したような客観的な物的・人的証拠が全くないといった場合もあるでしょう。

たしかに、客観的な証拠がないと警察が被害届や告訴状を受理してくれない傾向は強いです。しかし、仮に警察が動いてくれなかったとしても、相談記録を残しておくことで、ほかにも被害者が出てきた場合に警察が動く可能性が高まります。また、被害者の供述内容が一貫しており迫真性があるなど、信用に足ると判断されれば警察が動くこともあり得ますので、諦めずにまずは警察に相談してみましょう。

≫恐喝・脅迫被害の目的別相談先と対処法｜警察と弁護士の使い分け

供述証拠の信憑性を補強するために被害後に準備できるものとしては以下のようなものがあります。